カテゴリー: 時代

1853年、ペリーが浦賀に来航しました。これに対し江戸幕府は審議を重ね、翌年、日米和親条約を結びました。
こうして日本は「開国」します。

日米和親条約締結後、アメリカは日本との通商を求めるようになります。しかし、朝廷は通商に反対していました。 折しも、江戸幕府では13代将軍徳川家定の後継者をめぐる対立が起きていました。

大老の井伊直弼はこの二つの問題に対処します。井伊は朝廷の許可を得ないまま、1858年に日米通商修好条約を結びます。 また、14代将軍を徳川慶福(のちの家茂)に決定しました。

井伊の対応に対し批判的なものもいましたが、井伊は安政の大獄で彼らを弾圧しました。

しかし、1860年、桜田門外の変で井伊は暗殺されました。

桜田門外の変後、江戸幕府は朝廷と協調関係を築いて幕府の建て直しを図ろうとします。
他方でこの頃から表舞台に登場したのが薩摩藩と長州藩でした。

薩摩藩は当初、幕府と協調的な姿勢をとっていました。しかし、一橋慶喜(のちの徳川慶喜)と対立するようになり、西郷隆盛や大久保利通らが中心となって倒幕を考えるようになります。

一方、長州藩は当初、尊王攘夷の姿勢をとっていましたが。しかし、四国艦隊下関砲撃事件(長州藩がアメリカ・イギリス・フランス・オランダと戦った出来事)を機に考えを改め、 開国・倒幕へと転じました(ちなみに薩摩藩にも一部攘夷を考える者もいましたが、薩英戦争を機に考えを改めています)。

こうして、薩摩藩と長州藩は手を結び、幕府に対抗するようになります。

この頃、幕府は長州藩を討伐しようとしますが、失敗に終わります。これを機に庶民の心も幕府から離れていきました。

こうした中、徳川慶喜が江戸幕府15代将軍となります。慶喜は大政奉還を実施し、政権を朝廷に返還しました。
これにより、慶喜は薩長の「討幕」という名目をなくすとともに、影響力を保ったまま新政府に参画することを目論んでいました。

ところが、西郷隆盛や討幕を目指す公家の岩倉具視によって慶喜は新政府から排除されてしまいます。これに対し、旧幕府側がいきり立ちます。

こうして、薩長率いる新政府軍と旧幕府軍は鳥羽・伏見の戦いで衝突しました。戊辰戦争の始まりです。

戦局は新政府が優勢になり、4月には江戸城を無血開城させました。

しかし各地で旧幕府軍が抵抗を続けていました。新政府軍はこうした勢力を潰していき、ついに五稜郭の戦いで最後まで抵抗を続けていた旧幕府軍を降伏させました。

こうして戊辰戦争は終わり、時代は明治へと変わっていきました。

戊辰戦争の真っただ中の1868年、元号が明治に変わります。
ここから1912年に明治天皇が崩御するまでを明治時代と呼びます。

明治政府の目標は「幕末に結んだ不平等条約の改正(領事裁判権の撤廃と関税自主権の回復)」でした。
そのために国内では様々な近代化政策が実施されます。

政府はまず、版籍奉還と廃藩置県を実施します。これにより、政府の命令が全国に伝わる仕組みが整いました。

その上で、政府は学生や徴兵令、地租改正などを実施していきました。

たほう、外交では岩倉使節団が派遣されます。目的の一つだった条約改正の予備交渉は実現しませんでしたが、 帰国後、彼らは近代化の推進を目指しました。

そんな明治政府で内部分裂が起こります。きっかけは「征韓論」でした。
朝鮮との国交をめぐり、武力で朝鮮開国を目指す(征韓論)西郷隆盛や板垣退助らと、国内の近代化を優先する大久保利通らが対立します。
この結果、西郷や板垣らは明治政府を去りました。

その後、西郷は不平士族に担ぎ上げられる形で西南戦争を起こし、明治政府と戦って敗れました。

一方、板垣は1874年、民撰議院設立建白書を提出し、自由民権運動を起こします。
運動は1880年代に入り停滞し主導権が政府に代わりますが、大日本帝国憲法の制定や帝国議会の開催が実現しました。

明治時代、日本は二度にわたって大国と戦います。それが日清戦争と日露戦争です。

明治時代半ば、日本と清は朝鮮を巡って対立していました。こうした中、朝鮮で起きた甲午農民戦争を機に日清戦争が勃発します。
日清戦争後、下関条約で日本は清に朝鮮の独立を認めさせたほか、台湾や遼東半島、澎湖諸島を割譲させ、賠償金を獲得しました。

ところが、日本の動きをロシアが警戒します。ロシアは三国干渉によって日本に遼東半島返還を迫ると、東アジア方面に進出を目指します。 その事が一因となって日露戦争が勃発しました。
日露戦争後、ポーツマス条約で日本の大韓帝国への優越権が認められると、これ以降日本は韓国併合を進めていきました。 同時に、ポーツマス条約で南満州の権益も手に入れたため、南満州にも進出していきました。

日清・日露戦争の間で、日本は悲願の条約改正を実現します。
こうして日本は明治時代を通じて近代化を進め、欧米と肩を並べるまでになりました。

1912年、明治天皇が崩御し、大正天皇が即位しました。
ここから1926年に大正天皇が崩御するまでを明治時代と呼びます。

日露戦争後から、藩閥の桂太郎と立憲政友会(政党)の西園寺公望が交互に政権を担当します。この期間を桂園時代と呼びます。

しかし、桂園時代は西園寺内閣が藩閥や陸軍によって倒閣されたことで終わりを迎えます。

その後、藩閥で陸軍とも関係の深かった桂太郎に内閣が任されたことで、第一次護憲運動が起こります。 この結果、桂内閣は退陣しました。

その頃、ヨーロッパでは植民地や民族問題をめぐって対立が生じていました。

こうした中、1914年にサラエボ事件が起こります。
これを機に各国はイギリス・フランス・ロシア率いる連合国か、ドイツ・オーストリア・オスマン帝国率いる同盟国に分かれて参戦しました。 こうして第一次世界大戦が始まります。

第一次世界大戦は1917年にアメリカが連合国側に参戦すると形勢は連合国側有利となります。このためドイツは1918年に降伏しました。

日本も第一次世界大戦に連合国側として参戦します。この間、大戦契機を迎えますが、物価が上昇し、国民の生活は苦しいままでした。

そうした中、米騒動が発生します。政府がロシア革命(1917年に発生。二度の革命によって社会主義の政府が成立しました)を阻止するため、 シベリア出兵への参加を決定したことで米の買い占めが起きたからでした。

この結果、当時の寺内正毅内閣は退陣し、新たに原敬内閣が成立します。
原内閣は陸・海・外務大臣以外は政党の党員から選んだため、「本格的な政党内閣」と呼ばれました。

その後、政党以外の内閣が続いたため、政党勢力(立憲政友会、憲政会、革新倶楽部)が普通選挙の実現を求め第二次護憲運動を起こします。

この結果、加藤高明内閣が成立します。加藤内閣は普通選挙法を成立させると、1928年に普通選挙が実現しました(ただし、選挙権は男子のみ)。

こうして、国民が求めていた政党内閣や普通選挙が実現しました。

さて、第一次世界大戦後、世界は国際協調に向けて動き出します。国際連盟が設立されたほか、ワシントン会議で太平洋や中国、軍縮について話し合われ、合意が形成されました。

一方、国内では自由や民主主義を求める動きがさかんになり、社会運動が活発化しました。

ところが、平和な時間は長くは続きませんでした。
世界恐慌を機に、世界は分断し、再び戦争が起こることになります。

1926年、大正天皇が崩御しました。
ここから1989年に昭和天皇が崩御するまでを平成時代と呼びます。

1929年10月、アメリカのニューヨーク株式市場で株価が大幅に下落しました。
その影響はアメリカ一国にとどまらず、世界中へ広まります。世界恐慌です。

この時、世界恐慌に対処できたのはニューディール政策を行ったアメリカや、植民地を多く所有し、ブロック経済を行ったイギリスやフランスでした。

どの国もが自国優先となってしまった結果、恐慌の影響を大きく受けたイタリアやドイツではファシズムが台頭しました。

その頃、日本も危機に瀕していました。

国内では昭和恐慌が発生し、都市も農村も打撃を受けていました。
他方、国外では中国で北伐(中国国民党が中国を統一しようとする動き)が起きていました。 そのため軍部は日露戦争で獲得した満州の権益が失われることを懸念していました。
こうした状況にも関わらず、政府は汚職を起こし、不況に対処することもできず、中国情勢にも介入しようとしませんでした。

この結果、人々の政党政治に対する不満が高まっていきました。

そんな中、1931年9月18日、柳条湖事件が起こります。この事件を機に軍部は軍事行動を開始し、翌年には満州国を樹立しました。

満州事変に対して国際連盟はリットン調査団を派遣します。しかし日本は国際連盟から離脱し、孤立化の道を歩んで行きました。

一方、国内では五・一五事件で犬養毅首相が暗殺され、政党政治にピリオドが打たれました。
以後、軍人が首相を務めるようになり、二・二六事件後は軍部の発言力が増していきました。

さて、満州国を樹立させた軍部はさらなる中国進出を図ります。

こうした中、1937年7月、盧溝橋事件が発生しました。これを機に日中戦争が始まります。
日中戦争は途中で和平交渉が打ち切られたことやアメリカやイギリスが秘密ルートで中国を支援していたこともあり、長期化していきました。

日中戦争が長期化する中、軍部は東南アジアに活路を見出そうとします。
折しも、ヨーロッパでは第二次世界大戦が始まっており、日本と関係の深いドイツが快進撃を続けていました。
そこで、日本は1940年にフランス領インドシナ北部に、翌41年にフランス領インドシナ南部に進駐しました。

ところが、日本の動きに反発したアメリカが経済制裁を下します。
日本はアメリカと交渉します(ただ、一方でソ連を日ソ中立条約を結んでいました)が、交渉は決裂します。

そのため、東条英機内閣は開戦を決定します。1941年12月8日、真珠湾攻撃とマレー侵攻を実施しました。こうして太平洋戦争が始まりました。

太平洋戦争は当初、日本が優勢でした。日本は破竹の勢いで太平洋・東南アジア方面に勢力を伸ばしました。

ところが、1942年6月のミッドウェー海戦で敗北すると、アメリカなど連合国側の反撃が始まったこともあり、形勢は不利となります。

こうした中、1940年から同盟関係にあったイタリアが1943年に、ドイツが1945年5月に降伏します。
この間、日本を取り巻く環境は悪化していた(1944年サイパン島陥落、1945年3月10日東京大空襲、4月~6月沖縄戦)にも関わらず、日本は戦争を継続しました。

そんな中、1945年7月、連合国がポツダム宣言を発表します。しかし、日本は黙殺してしまいます。

すると、8月6日広島に、8月9日長崎に原爆が投下されました。

同じ頃、8月8日にはソ連が日ソ中立条約を破って対日参戦し、満州国などに進行しました。

ここへきて日本はようやく戦争の継続が困難であることを悟ります。
そこで、日本は8月14日にポツダム宣言の受諾を決定、翌15日に昭和天皇がラジオで国民に伝えました。

こうして15年にもわたった戦争は終結しました。

1945年9月2日、日本は降伏文書に調印します。ここから日本の戦後が始まります。

ポツダム宣言に則り、日本の占領が始まります。GHQが指令を出し、日本政府が実行していく間接統治の形式で占領が行われました(ただし、沖縄などはアメリカの直接統治下にありました)。

当初GHQは①非軍事化、②民主化の二つを目標に占領政策を実施しました。

非軍事化に関しては、軍隊の解散や公職追放、東京裁判が行われました。

また、民主化に関しては、財閥解体や農地改革、労働三法(労働組合法・労働関係調整法・労働基準法)の制定といった経済面での民主化のほか、 女性参政権の付与といった政治面での民主化、教育基本法制定など教育面での民主化が行われました。

そして初期占領政策の集大成として、日本国憲法が公布・施行されました。

ところが世界では、アメリカとソ連が対立し、冷戦が始まっていました。
その影響はドイツや東アジアにも及びます。ドイツや中国、朝鮮半島ではアメリカ率いる西側陣営と、ソ連率いる東側陣営に分裂しました。

このような状況の中でGHQは日本の経済復興を優先するようになります。そのため、GHQが占領後期に実施させた政策は「逆コース」と呼ばれました。 一例としては1950年に朝鮮戦争が勃発した際、警察予備隊(現在の自衛隊)が設置されたことがあげられます。

やがてアメリカは日本の早期独立を考えるようになります。
そこで1951年4月、サンフランシスコ平和条約が締結されました。

この条約は翌年発効し、日本は独立しました。

独立後の日本は安定と繁栄の時期を迎えます。

政治では、55年体制(自民党と社会党が拮抗している政治体制)が成立しました。

また、経済では高度経済成長期を迎えていました。この間に東京オリンピックが行われています。

さらに外交では、ソ連や東南アジア諸国、韓国や中国との国交を回復する一方、アメリカと交渉し沖縄返還を実現させました。

このように50年代から70年代にかけて日本は、(途中で安保闘争があったものの)おおむね安定した時期を迎えました。

ところが、1973年に第四次中東戦争が勃発すると、これをきっかけにオイルショックが発生します。
この結果、日本の高度経済成長期は終わりを迎えました。

日本は自動車やハイテク産業へのシフトチェンジや省エネ化、人材整理などによって乗り切ろうとしました。

一方、世界では国際的に経済危機を乗り越えようとする動きが起こります。1974年には第1回先進国首脳会議(サミット)が開催されました。
また、1985年にはプラザ合意が発表され、当時深刻になっていたドル高を是正することが決定されました(ちなみにこれをきっかけに日本はバブル景気を迎えました)。

こうした中、世界は冷戦終結に向け動き出していきます。

1989年1月、昭和天皇が崩御しました。ここから2019年4月30日までを平成時代と呼びます。

冷戦開始から40年ほどが経過し、アメリカ・ソ連を取り巻く環境は変化していました。

まず、アメリカ・ソ連ともに弱体化します。アメリカはベトナム戦争による軍事費の増大などによる財政赤字や 日本や西ドイツの輸出が伸びたことによる貿易赤字に直面していました。
一方、ソ連もアフガニスタン侵攻が泥沼化するとともに、軍備拡張によって財政が逼迫していました。

また、東側陣営では特に東欧諸国で民主化を求める動きが活発化します。特にドイツではベルリンの壁が崩壊し、1990年に東西ドイツが統一しました。

こうした中、1989年、アメリカとソ連はマルタ階段を開き、冷戦の終結を宣言します。
その後、ソ連は解体し、冷戦は終結しました。

その頃、日本を取り巻く環境も変化していました。

例えば、政治では細川護熙内閣(自民党ではない政権)が成立し、55年体制が終わりを迎えます。
その後、自民党政権は復活するものの、2009年の選挙結果を受け民主党政権が成立します。 2012年の選挙結果を受け自民党が政権に返り咲き、現在に至ります。

また、経済ではバブル経済が崩壊し、長い低迷期を迎えます。
そこから立ち直りつつあった矢先、2008年にリーマン・ブラザーズの経営破綻を端緒に世界金融危機が発生しました。

さらに、自然災害も頻発しています。1995年に阪神淡路大震災が発生し、2011年には東日本大震災が起こりました。
近年では豪雨が頻発し、各地に深刻な影響をもたらしています。

2019年5月1日、現在の天皇が即位し、令和時代が始まりました。

昨今は新型コロナウイルスやウクライナ問題、深刻な気候変動などさまざまな問題を抱えています。
私たちの周りに今起きていること、そしてこれからの行動が、「歴史」という形で未来に刻まれていくのです。